「インフラエンジニアを正社員で採用するか、業務委託や外注にするか」。急ぎの案件や採用が難航しているとき、雇用以外の方法を検討する会社は多いのではないでしょうか。
インフラエンジニアを確保する方法は、①正社員の採用、②フリーランスなどへの業務委託、③SIer・SES企業への外注(請負・準委任)、④派遣の4つです。長く社内にノウハウを残したいなら正社員、期間が決まった構築案件なら業務委託や外注、すぐに人手が必要なら派遣が向いています。業務委託・外注では、契約の形によって指揮命令ができるかが変わるため、偽装請負にならないよう注意が必要です。
最終更新:2026年11月11日(料金・統計は記事内に記載した時点の情報です)
- 確保の方法は「正社員」「業務委託」「外注(請負・準委任)」「派遣」の4つ。
- ノウハウを社内に残すなら正社員。
- 期間が決まった案件なら業務委託・外注。
- 業務委託・請負では、発注側が作業者に直接指揮命令できない。
- 長期的には、正社員の採用と育成を組み合わせるのが安定する。
4つの方法の比較
| 方法 | 向いているケース | 注意点 |
|---|---|---|
| 正社員 | 長く社内にノウハウを残したい | 採用に時間がかかる |
| 業務委託(フリーランス) | 専門性の高い作業を期間を決めて任せたい | 指揮命令はできない。成果物や業務範囲を契約で決める |
| 外注(SIer・SESへの請負・準委任) | 構築案件をまとめて任せたい | 請負・準委任では直接の指揮命令はできない |
| 派遣 | すぐに人手が必要 | 同じ部署で働ける期間に上限がある |
偽装請負に注意
業務委託や請負の契約なのに、発注側が作業者に直接細かい指示を出したり、勤務時間を管理したりすると、実態が派遣とみなされる「偽装請負」になるおそれがあります。指示は受託側の責任者を通す、成果物や業務範囲を契約で明確にする、といった運用が必要です。
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長期的には採用と育成を組み合わせる
外部の力に頼り続けると、社内に構成や運用の知識が残りません。重要なシステムを担う人材は正社員で採用し、運用経験者を育てる仕組みを作ると、外注費も抑えられます(インフラエンジニアの育成方法)。
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インフラエンジニアは正社員と業務委託のどちらがいいですか?
長く社内にノウハウを残したいなら正社員、期間が決まった案件なら業務委託や外注が向いています。
業務委託のエンジニアに直接指示を出してもいいですか?
業務委託や請負では、発注側が作業者に直接指揮命令することはできません。偽装請負にならないよう、受託側の責任者を通します。
インフラの構築を外注するときの注意点は?
成果物と業務範囲を契約で明確にし、構成や運用の資料を社内に残すことです。
まとめ|目的と期間で、雇用と外部の力を使い分ける
インフラエンジニアの確保は、目的と期間で方法を選びます。外部の力を使うときは契約の形と指揮命令に注意し、長期的には正社員の採用と育成でノウハウを社内に残しましょう。

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