リモートワーク可のエンジニア求人の出し方|出社頻度と現地作業の書き方

リモートワーク可のエンジニア求人の出し方|出社頻度と現地作業の書き方

「リモートワーク可にすれば、エンジニアの応募は増えるのか」「どう書けば誤解されないか」。リモートワークは、エンジニアの求人で関心の高い条件です。

リモートワーク可のエンジニア求人では、「フルリモート」「週2日出社」のように出社の頻度を具体的に書き、出社が必要になる作業(データセンターでの機器の設置、夜間の切替作業など)と、交通費・機器の扱いも書くことが大切です。国土交通省の調査では、2024年度の雇用型テレワーカーの割合は全国で24.6%、首都圏で37.5%、地方都市圏で16.8%でした。リモートワークができる求人は、勤務地にしばられずに応募を集められる可能性があります。

最終更新:2026年11月11日(料金・統計は記事内に記載した時点の情報です)

目次

テレワークの実施状況

求人票の書き方

数字は一例です。インフラエンジニアは機器の設置や切替で現地作業が発生することがあるため、その頻度を書いておくと入社後のミスマッチを防げます。

就業場所の明示

2024年4月から、求人の募集時と労働契約の締結時に「就業場所の変更の範囲」を明示する必要があります。在宅勤務の場所の書き方は、厚生労働省の資料や専門家に確認しましょう(オファー面談とオファーレター)。

地方・遠方の人材にも届く

リモートワークができる求人は、通勤できる範囲の外にいるエンジニアにも応募の機会を広げられます。ただし、現地作業の頻度が多い場合は、通える範囲を書いておきましょう。

働き方の条件が伝わる whoami

whoami は、ネットワーク・インフラエンジニアに特化した完全成果報酬型の求人メディアです。掲載料・初期費用・月額費用は0円で、採用が決まったときだけ理論年収の20%(税別)をいただきます。応募者は全員、年収診断で担当工程・実務経験・現在の年収・希望年収を入力しているため、応募と同時にこれらの情報が届きます。

リモートワーク可の求人でよくある質問

リモートワーク可の求人では何を書けばいいですか?

出社の頻度、出社が必要な作業、勤務地、交通費・機器・通信費の扱いを具体的に書きます。

テレワークをしている人の割合は?

国土交通省の調査では、2024年度の雇用型テレワーカーの割合は全国で24.6%、首都圏で37.5%でした。

インフラエンジニアでもフルリモートは可能ですか?

監視・設計など在宅でできる仕事もありますが、機器の設置や切替で現地作業が必要な場合は、その頻度を書いておきます。

まとめ|出社の頻度と現地作業を具体的に書く

リモートワーク可の求人は、出社の頻度、現地作業、費用の扱いを具体的に書くことで、応募者の誤解を防ぎ、遠方の人材にも届きやすくなります。

採用市場・採用計画

採用の費用・料金

採用手法・求人媒体

求人票・選考・内定

職種別の採用・育成・定着

参考資料

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この記事を書いた人

株式会社iT 代表取締役。インフラエンジニアとして複数業界のネットワーク・サーバ構築に従事したのち、ネットワークエンジニア養成スクールを創業。1,000名以上の資格取得と800名以上の就職を支援し、同事業は上場企業へ売却。
現在はCCNA・CCNP・ネスペ・情報処理安全確保支援士の対策講座を運営しながら、whoami で年収診断と求人情報の提供を行っています。

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