「セキュリティの専任担当を置きたいが、応募が来ない」。セキュリティエンジニアは、採用が特に難しい職種です。
ISC2 の2025年の調査では、日本のセキュリティ担当者の42%が「必要な人材を確保できない」と答え、世界平均(29%)を大きく上回りました。「競争力のある給与を提示できていない」ことが障壁だという回答も39%(世界25%)ありました。セキュリティエンジニアを採用するには、任せる領域(ネットワークセキュリティ、運用監視、脆弱性診断、ガバナンスなど)を絞り、相場に見合う年収を示すことが基本です。ネットワーク・インフラの経験者を採用してセキュリティを担当してもらう方法も有力です。
最終更新:2026年11月11日(料金・統計は記事内に記載した時点の情報です)
- ISC2 2025年調査:日本の42%が「必要な人材を確保できない」(世界29%)。
- 「競争力のある給与を提示できていない」が障壁:日本39%(世界25%)。
- 任せる領域を絞って募集する。
- ネットワーク・インフラ経験者からの育成が有力。
- 情報処理安全確保支援士・CISSPなどの資格は知識の目安になる。
セキュリティ人材の不足の状況
| 項目 | 日本 | 世界 |
|---|---|---|
| 必要な人材を確保できない | 42% | 29% |
| 競争力のある給与を提示できていないことが障壁 | 39% | 25% |
| 回答者数 | 1,225人 | 16,029人 |
調査は2025年5〜6月に行われ、2025年12月に公表されました。日本では「人が足りない」だけでなく、給与が見合っていないことも採用の壁になっていることが分かります。
任せる領域を絞る
| 領域 | 仕事の例 | 近い経験 |
|---|---|---|
| ネットワークセキュリティ | ファイアウォール・UTM・VPN・ゼロトラストの設計構築 | ネットワーク構築 |
| 運用監視(SOC) | ログの監視、アラートの一次分析、インシデント対応 | 監視・運用 |
| 脆弱性診断 | サーバ・Webアプリの診断、対策の提案 | サーバ構築・開発 |
| ガバナンス | 規程づくり、リスク評価、監査対応 | 情報システム部門 |
「セキュリティ全般」と書くと、求める人物像が伝わりません。まず1つの領域に絞りましょう。
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ネットワーク・インフラ経験者から育てる
ファイアウォールやVPNの構築、ログの監視は、ネットワーク・インフラの経験がそのまま土台になります。インフラ経験者を採用し、情報処理安全確保支援士や CISSP の取得を支援しながらセキュリティを任せていく方法は、経験者を探すより現実的なことが多いです(インフラエンジニアの育成方法・資格手当の相場と資格取得支援制度)。
年収の考え方
セキュリティ専任の人材は、担当する工程が設計・上流に近く、年収の相場も高めです。工程別の年収の目安はインフラエンジニアの採用年収相場をご覧ください。調査で「給与が障壁」と答えた割合が高いことからも、相場を確認したうえで条件を決めることが大切です。
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サービス紹介資料をダウンロード(無料)セキュリティエンジニアの採用でよくある質問
セキュリティエンジニアはどれくらい不足していますか?
ISC2の2025年の調査では、日本の42%が「必要な人材を確保できない」と答えています(世界は29%)。
セキュリティエンジニアの採用で気をつけることは?
任せる領域を絞り、相場に見合う年収を示すことです。調査では日本の39%が給与を障壁に挙げています。
セキュリティの経験者が採れないときは?
ネットワーク・インフラの経験者を採用し、資格の取得を支援しながらセキュリティを任せていく方法があります。
まとめ|領域を絞り、インフラ経験者からの育成も考える
セキュリティエンジニアは日本で特に不足しており、給与が採用の壁になりやすい職種です。任せる領域を絞り、相場に見合う条件を示しつつ、インフラ経験者から育てる採用も組み合わせましょう。

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