セキュリティエンジニアの採用方法|日本の42%が人材を確保できない(ISC2調査)

セキュリティエンジニアの採用方法|日本の42%が人材を確保できない(ISC2調査)

「セキュリティの専任担当を置きたいが、応募が来ない」。セキュリティエンジニアは、採用が特に難しい職種です。

ISC2 の2025年の調査では、日本のセキュリティ担当者の42%が「必要な人材を確保できない」と答え、世界平均(29%)を大きく上回りました。「競争力のある給与を提示できていない」ことが障壁だという回答も39%(世界25%)ありました。セキュリティエンジニアを採用するには、任せる領域(ネットワークセキュリティ、運用監視、脆弱性診断、ガバナンスなど)を絞り、相場に見合う年収を示すことが基本です。ネットワーク・インフラの経験者を採用してセキュリティを担当してもらう方法も有力です。

最終更新:2026年11月11日(料金・統計は記事内に記載した時点の情報です)

目次

セキュリティ人材の不足の状況

調査は2025年5〜6月に行われ、2025年12月に公表されました。日本では「人が足りない」だけでなく、給与が見合っていないことも採用の壁になっていることが分かります。

任せる領域を絞る

「セキュリティ全般」と書くと、求める人物像が伝わりません。まず1つの領域に絞りましょう。

ネットワーク・インフラ経験者から育てる

ファイアウォールやVPNの構築、ログの監視は、ネットワーク・インフラの経験がそのまま土台になります。インフラ経験者を採用し、情報処理安全確保支援士や CISSP の取得を支援しながらセキュリティを任せていく方法は、経験者を探すより現実的なことが多いです(インフラエンジニアの育成方法・資格手当の相場と資格取得支援制度)。

年収の考え方

セキュリティ専任の人材は、担当する工程が設計・上流に近く、年収の相場も高めです。工程別の年収の目安はインフラエンジニアの採用年収相場をご覧ください。調査で「給与が障壁」と答えた割合が高いことからも、相場を確認したうえで条件を決めることが大切です。

インフラ経験者の応募が届く whoami

whoami は、ネットワーク・インフラエンジニアに特化した完全成果報酬型の求人メディアです。掲載料・初期費用・月額費用は0円で、採用が決まったときだけ理論年収の20%(税別)をいただきます。応募者は全員、年収診断で担当工程・実務経験・現在の年収・希望年収を入力しているため、応募と同時にこれらの情報が届きます。

セキュリティエンジニアの採用でよくある質問

セキュリティエンジニアはどれくらい不足していますか?

ISC2の2025年の調査では、日本の42%が「必要な人材を確保できない」と答えています(世界は29%)。

セキュリティエンジニアの採用で気をつけることは?

任せる領域を絞り、相場に見合う年収を示すことです。調査では日本の39%が給与を障壁に挙げています。

セキュリティの経験者が採れないときは?

ネットワーク・インフラの経験者を採用し、資格の取得を支援しながらセキュリティを任せていく方法があります。

まとめ|領域を絞り、インフラ経験者からの育成も考える

セキュリティエンジニアは日本で特に不足しており、給与が採用の壁になりやすい職種です。任せる領域を絞り、相場に見合う条件を示しつつ、インフラ経験者から育てる採用も組み合わせましょう。

採用市場・採用計画

採用の費用・料金

採用手法・求人媒体

求人票・選考・内定

職種別の採用・育成・定着

参考資料

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この記事を書いた人

株式会社iT 代表取締役。インフラエンジニアとして複数業界のネットワーク・サーバ構築に従事したのち、ネットワークエンジニア養成スクールを創業。1,000名以上の資格取得と800名以上の就職を支援し、同事業は上場企業へ売却。
現在はCCNA・CCNP・ネスペ・情報処理安全確保支援士の対策講座を運営しながら、whoami で年収診断と求人情報の提供を行っています。

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