インフラ・ネットワークエンジニアの方へ
あなたの年齢・担当工程・勤務地なら、いま転職すると年収はいくらか。下の1問目から答えてください。
30歳の基準額(勤務地・企業規模による補正の前)
では、あなたの場合はいくらでしょうか。
8つの質問に答えると、いま転職した場合の想定年収を算出します。厚生労働省の賃金構造基本統計調査と、約60万件の転職実績データにもとづく試算です。
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サーバ・ネットワーク・クラウドいずれかの実務に携わった通算年数。
出向・常駐している場合は、常駐先ではなく所属している会社についてお答えください。会社名はお聞きしません。
同じ規模の会社でも、商流の位置で年収は大きく変わります。
いま働いている場所の都道府県。在宅勤務が中心の場合は、所属している拠点の都道府県でお答えください。
AWS/Azure/Google Cloud のいずれかについて、いまの関わり方に一番近いものを選んでください。
残業代・賞与を含めた、直近1年の額面。1万円単位で入力できます。数字を直接タップして打ち込めます。
相場との差を出すために使います。あなたが求人に応募するまで、企業に伝わることはありません。
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whoami 年収診断
あなたの転職市場相場
いずれも、この診断と同じ基準表からの差分です。推測ではありません。
条件に合う求人が掲載されたら、メールでお知らせします。下で条件を選ぶと、より合う求人だけが届きます。すべて任意で、あとから変更できます。
この金額以上の求人をお送りします。未入力の場合は、年収を問わずお送りします。
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転職市場相場:doda 平均年収ランキング2025(2024年9月〜2025年8月・約60万件)の職種別・年代別実数値を基準表とし、企業規模・勤務地・クラウド経験・実務経験年数で補正。
同じ工程・同じ年代の平均:上と同じ基準表の、補正をかける前の値。
補正率:企業規模・勤務地・経験年数は厚生労働省 賃金構造基本統計調査(令和6・7年)。クラウドへの関与は公的統計の裏づけがなく、民間調査からの推計。
いずれも統計値にもとづく試算であり、実際の提示額・採用の可否・求人の有無を保証するものではありません。個別の企業の賃金水準、評価、賞与の実績は反映していません。
この診断は、5つの工程区分ごとの年代別の基準額に、企業規模・勤務地・クラウドへの関与・実務経験年数・役職の5つの補正を足して推定年収を出しています。「体感の相場」は一切入れていません。計算式と、それぞれの補正をどこまで信用していいかも、下にすべて書いています。
推定年収は、残業代・賞与・各種手当(夜勤手当・シフト手当など)を含めた、額面の年収です。手取りではありません。基準額の元にしているdodaの平均年収も、手取りではなく支給額です。手当や残業代は、その工程・年代の平均的な水準として含まれるため、夜勤や残業が平均より多い職場の方は、いまの年収が推定より高く出ることがあります。
| 工程 | 20代 | 30代 | 40代 | 50代 |
|---|---|---|---|---|
| 監視・運用 | 350 | 441 | 552 | 630 |
| 構築(ネットワーク) | 396 | 519 | 658 | 756 |
| 構築(サーバ) | 411 | 520 | 664 | 664 |
| 設計・上流 | 439 | 594 | 723 | 851 |
| アーキテクト・SRE・PM | 517 | 705 | 855 | 867 |
doda「平均年収ランキング2025」(2024年9月〜2025年8月・約60万件)の職種別×年代別の実数値をもとに、当社が5つの工程区分へ再編したものです。10年幅の値は、賃金構造基本統計調査の5歳階級の構造にならって前半・後半へ分解し、1歳きざみで補間しています。元データの50代が40代より伸びていない工程(構築(サーバ)、アーキテクト・SRE・PM)があるため、年齢が上がって推定年収が下がらないよう、年齢とともに下がらない形にそろえています。該当する工程では47歳以降が横ばいになります。
| 従業員規模 | 1,000人以上 | +13.1% |
|---|---|---|
| 100〜999人 | −4.2% | |
| 99人以下 | −10.3% | |
| 勤務地 | 東京 | +10.6% |
| 首都圏(東京以外)・関西・東海 | ±0% | |
| それ以外の地域 | −5.0% | |
| クラウドへの関与 | 関わっていない | ±0% |
| 検証や一部作業で触った程度 | +2.0% | |
| 担当業務の一部として扱っている | +6.0% | |
| 主担当として扱っている | +11.0% | |
| 経験年数 | 同年齢の平均より1年多いごとに 効くのは最初の10年まで | +0.7%(上限±7%) |
| 役職 | メンバー | ±0% |
| リーダー・主任 | +12.5% | |
| 管理職(課長クラス以上) | +40.0% |
補正にはそれぞれ個別の上限を設けています(従業員規模+勤務地の合計は +24% まで、経験年数は ±7% まで)。掛け算ではなく足し算にしているのは、年齢と企業規模のように相関のある要素を掛け合わせると誤差が積み上がり、現実にはない金額が出てしまうためです。クラウドへの関与だけは、この上限の外で別に足しています。上限の中に入れると、東京の大企業にお勤めの方は規模と勤務地だけで上限に達してしまい、クラウドの経験が一切反映されなくなるためです。
役職の補正は、厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査 役職第1表から算出しています。対象はG 情報通信業、雇用期間の定めのない一般労働者、企業規模10人以上です。残業代と賞与を含む年間給与(きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額)を、同じ5歳の年齢階級の非役職者と比べ、人数で重みづけして平均しました。係長級は非役職者より+12.5%(年齢階級ごとには+8〜14%)、課長級・部長級は+40%(同+35〜45%)です。「リーダー・主任」は係長級、「管理職(課長クラス以上)」は課長級・部長級として扱っています。主任を係長より下に置く会社では、やや高めに出ます。また、基準額の元データ(doda)に役職者がどれだけ含まれているかは公表されていないため、メンバーは補正なし(基準額のまま)としています。
クラウドの補正には、公的統計の裏づけがありません。厚生労働省の賃金構造基本統計調査にクラウドという職種区分はなく、同省が2024年3月に公表した「IT・デジタル人材の労働市場に関する研究調査」にも、クラウドという語は出てきません。上の数字は、民間の調査で「クラウドエンジニア」と「インフラエンジニア」の平均年収を同一調査内で比べた差(+8〜14%)を、クラウドが本業になっている方を上限として、関わりの深さに配分したものです。他の補正より確度が低い値として扱ってください。
経験年数の補正も、確度の低い値です。同じ年齢のなかで実務経験が1年増えたときの年収の上昇率を、厚生労働省 賃金構造基本統計調査 職種別第10表(職種・年齢階級・経験年数階級別)から、年齢階級と職種を固定した加重回帰で推定しました。令和6年と令和7年の2年分で +0.5〜1.0%/年、企業規模別・学歴別に分けて測ると +0.2〜2.2%/年 まで散らばります。上の +0.7% はその中心値です。経験年数10年を超える範囲では上昇率がほぼゼロになるため、平均との差は10年で打ち切っています。
なお、この表の金額には残業代が含まれておらず(所定内給与と年間賞与のみ)、また役職者も含まれています。残業代は経験の短い方ほど多く、役職手当は経験の長い方ほど多いため、どちらも上昇率を実際より大きく見せる方向に働きます。つまり +0.7% は上限寄りの見積もりです。
経験年数の補正は、申告された実務年数を同じ年齢の人の平均経験年数と比べて計算しています。この平均は、厚生労働省 賃金構造基本統計調査 職種別第10表「その他の情報処理・通信技術者」の経験年数階級別の労働者数から加重平均したもので、令和6年と令和7年の2年平均です。22歳 2.0年/27歳 3.6年/32歳 6.2年/37歳 9.7年。
インフラ領域は未経験・異業種からの転入が多いため、「22歳でこの職種に入って以後ずっと同じ職種」を前提にした年数(年齢−22)より、実際の平均は4〜5年短くなります。同表の「経験年数」は他企業での経験も含む定義で、同一企業での勤続年数ではありません。
この表は経験年数の最上位区分が「15年以上」で打ち切られているため、平均経験年数を算出できるのは42歳までです。ただし平均との差を10年で打ち切っているため、40歳以上では打ち切り区間の値を使わずに済みます。
結果画面に出る「同じ工程・同じ年代の平均」は、推定年収と同じ基準表の、企業規模・勤務地・クラウド・経験年数の補正をかける前の値です。推定年収との差額が、そのまま「あなたの環境による補正分」になります。出典が推定年収と同一なので、差額をそのまま読めます。
なお、厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査の「その他の情報処理・通信技術者」は609.8万円ですが、これはIT職全体(システムコンサルタントや管理職寄りの方も含む)の値で、インフラ領域に限った数字ではありません。調査の母集団も定義も上の基準表とは別なので、推定年収と直接引き算できる数字ではなく、この診断では比較対象として使っていません。
担当している工程によって大きく変わります。本診断の基準額では、30代で監視・運用が441万円、ネットワーク構築が519万円、設計・上流が594万円、アーキテクト/SRE/PMが705万円です。同じ30代でも、監視・運用と上位職では260万円以上の開きがあります。
20代ではサーバー側がやや高く(411万円/396万円)、30代ではほぼ同等(520万円/519万円)、40代以降は横並びになります。扱う技術領域による差より、構築か設計かという工程による差のほうがはるかに大きいのが実情です。
工程を1段上げるのが最も効きます。30代の基準額では、監視・運用441万円から構築519万円で78万円、構築から設計・上流594万円でさらに75万円上がります。企業規模を上げる(+13.1%)やクラウドを主担当として扱う(+11%)も効きますが、工程の変化ほどの幅は出ません。
本診断では、資格そのものを金額に直接反映していません。資格単体が年収にいくら寄与するかを示す信頼できる公的統計が存在しないためです。資格は、上位工程へ移るための手段として扱っています。たとえばネットワークスペシャリストや情報処理安全確保支援士を持っている運用担当者には、設計・上流への移行を打ち手として提示します。
従業員1,000人以上で+13.1%、100〜999人で−4.2%、99人以下で−10.3%の補正をかけています。上下の幅は約23ポイントです。
東京は+10.6%、首都圏(東京以外)・関西・東海は±0%、それ以外の地域は−5.0%としています。ただし「それ以外の地域 −5.0%」は根拠が弱く、当社が暫定的に置いた値です。都道府県別かつ職種別の年収データが公開されていないためで、診断データが蓄積し次第、見直します。
統計にもとづく推定値であり、実際の提示額を保証するものではありません。提示額は企業ごとの給与テーブル、採用の緊急度、面接での評価によって上下します。結果と一緒に表示するレンジ(推定値の±12%)は、その揺れの目安です。なお5つの補正は確度が同じではありません。企業規模と勤務地は公的統計の実数比そのままですが、経験年数は推定幅があり、クラウドへの関与には公的統計の裏づけがありません。詳しくは「算出方法」に書いています。