インフラエンジニアの採用年収相場|工程別・年代別の提示額の目安

インフラエンジニアの採用年収相場|工程別・年代別の提示額の目安

「インフラエンジニアを採用するとき、年収はいくらで提示すればいいのか」。相場より低ければ応募が来ず、高すぎれば社内の給与とのバランスが崩れます。

インフラエンジニアを採用するときの年収相場は、担当工程と年代で決まります。30代の基準額は、監視・運用441万円、ネットワーク構築519万円、サーバ構築520万円、設計・上流594万円、アーキテクト・SRE・PM705万円です(doda の職種別・年代別データを whoami が工程区分に対応させた値)。さらに、従業員1,000人以上の企業は+13.1%、東京は+10.6%が目安です。提示年収の上限は、採用したい工程の相場以上に設定しましょう。

最終更新:2026年11月11日(料金・統計は記事内に記載した時点の情報です)

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工程別・年代別の年収相場

出典:平均年収ランキング(2025年)/提供元:転職サービス「doda」。職種別・年代別データ(2024年9月〜2025年8月・約60万人)を、whoamiが工程区分へ対応させています。

同じ30代でも、監視・運用と設計・上流では153万円、アーキテクト・SRE・PMとは264万円の差があります。採用したい工程を決めずに年収を決めると、相場とずれやすくなります。

企業規模・勤務地・経験による補正

例えば、東京の従業員300人の会社が30代のネットワーク構築経験者を採用する場合、基準額519万円に補正(+10.6%−4.2%)をかけると、約552万円が目安になります。クラウドの実務経験があれば、さらに約52万円上がります。補正の考え方はwhoami 年収診断(基準表・補正係数)で公開しています。

年収レンジの決め方

  1. 採用したい工程と年代を決める:例)30代・ネットワーク構築。
  2. 基準額に補正をかける:自社の規模と勤務地で計算します。
  3. レンジの上限を相場以上にする:経験が豊富な人にも応募してもらえるようにします。
  4. モデル年収を書く:「経験3年・構築担当で500万円前後」のように、具体例を添えます。

whoami では、提示年収の上限が工程の30歳時点の基準額(監視・運用402万円、ネットワーク構築466万円、サーバ構築474万円、設計・上流527万円、アーキテクト・SRE・PM624万円)を下回る求人は掲載していません。

求職者は自分の相場を知っている

whoami の求職者は、無料の年収診断で自分の工程・年代・条件から推定年収を確認したうえで求人を見ます。相場を下回る求人は「買いたたかれている」と受け取られやすく、応募の候補から外れます。反対に、相場どおりのレンジとモデル年収を示した求人は、比較の候補に入りやすくなります。採用が難しい理由全体はインフラエンジニアの採用が難しい理由で解説しています。

年収相場を知った求職者が集まる whoami

whoami は、ネットワーク・インフラエンジニアに特化した完全成果報酬型の求人メディアです。掲載料・初期費用・月額費用は0円で、採用が決まったときだけ理論年収の20%(税別)をいただきます。応募者は全員、年収診断で担当工程・実務経験・現在の年収・希望年収を入力しているため、応募と同時にこれらの情報が届きます。

インフラエンジニアの採用年収でよくある質問

インフラエンジニアを採用するときの年収相場は?

30代の基準額は、監視・運用441万円、ネットワーク構築519万円、サーバ構築520万円、設計・上流594万円、アーキテクト・SRE・PM705万円です。

東京でインフラエンジニアを採用する場合の年収は?

東京は基準額に+10.6%が目安です。従業員1,000人以上ならさらに+13.1%、クラウドの実務経験があれば+10%を加えます。

年収レンジの上限はどう決めればいいですか?

採用したい工程の相場以上にするのが基本です。上限が相場を下回ると、経験者からの応募が集まりにくくなります。

年収の相場はどのデータにもとづいていますか?

doda「平均年収ランキング2025」の職種別・年代別データを、whoami がネットワーク・インフラの工程区分に対応させた値です。

まとめ|工程の相場を基準に、上限とモデル年収を示す

インフラエンジニアの採用年収は、担当工程と年代の相場を基準に、企業規模と勤務地で補正して決めます。レンジの上限を相場以上にし、モデル年収を添えると、経験者からの応募が集まりやすくなります。

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参考資料

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この記事を書いた人

株式会社iT 代表取締役。インフラエンジニアとして複数業界のネットワーク・サーバ構築に従事したのち、ネットワークエンジニア養成スクールを創業。1,000名以上の資格取得と800名以上の就職を支援し、同事業は上場企業へ売却。
現在はCCNA・CCNP・ネスペ・情報処理安全確保支援士の対策講座を運営しながら、whoami で年収診断と求人情報の提供を行っています。

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