IT人材不足の現状と対策|中小企業がエンジニアを確保する方法

IT人材不足の現状と対策|中小企業がエンジニアを確保する方法

「IT人材不足と言われるが、実際どれくらい足りないのか」「中小企業はどうやってエンジニアを確保すればいいのか」。採用がうまくいかず、不足の実態を知りたい経営者・採用担当者は多いのではないでしょうか。

IT人材不足とは、ITの仕事を担う人材の数や質が、企業の需要に追いついていない状態です。経済産業省の試算では、2030年にIT人材が最大で約79万人不足するとされ、IPA「DX白書2023」では、DXを推進する人材が「大幅に不足している」と答えた日本企業は51.7%(2022年度)にのぼりました。エンジニアの求人倍率は12.04倍(doda・2026年9月)です。中小企業が人材を確保するには、①採用する工程を絞って相場どおりの年収を示す、②未経験・運用経験者を育てる、③資格取得支援で学習を後押しする、④採用時のみ費用がかかる手法を使う、の4つが現実的です。

最終更新:2026年11月11日(料金・統計は記事内に記載した時点の情報です)

目次

IT人材不足の現状

IT人材が不足する理由

  • 需要の拡大:クラウド移行、セキュリティ対策、DXで、インフラ・ネットワークの仕事が増え続けています。
  • 経験者の偏り:設計・構築の経験者は大手や元請けに集まりやすく、転職市場に出てくる人が少ない状態です。
  • 育成の時間:未経験から構築を一人で担えるまでには、数年単位の経験が必要です。

中小企業がインフラエンジニアを確保する4つの方法

  1. 採用する工程を絞り、相場どおりの年収を示す:監視・運用、構築、設計で年収相場が違います(インフラエンジニアの採用年収相場)。
  2. 運用経験者・未経験者を育てる:入社後に構築へ移す道筋を求人票に書くと、キャリアアップを望む人が集まります。
  3. 資格取得支援で学習を後押しする:受験料補助や資格手当は、育成と定着の両方に効きます(資格手当の相場と資格取得支援制度)。
  4. 採用時のみ費用がかかる手法を使う:採用できなかったときの費用をなくし、予算を育成に回せます(成果報酬型の求人サイトとは)。

インフラエンジニアを採用するなら whoami

whoami は、ネットワーク・インフラエンジニアに特化した完全成果報酬型の求人メディアです。掲載料・初期費用・月額費用は0円で、採用が決まったときだけ理論年収の20%(税別)をいただきます。応募者は全員、年収診断で担当工程・実務経験・現在の年収・希望年収を入力しているため、応募と同時にこれらの情報が届きます。

IT人材不足でよくある質問

IT人材はどれくらい不足していますか?

経済産業省の試算では、2030年に最大で約79万人不足するとされています。

DX人材の不足はどれくらいですか?

IPA「DX白書2023」では、DXを推進する人材が「大幅に不足している」と答えた日本企業は51.7%(2022年度)でした。

中小企業がIT人材を確保するには?

採用する工程を絞って相場どおりの年収を示すこと、運用経験者・未経験者を育てること、資格取得支援、採用時のみ費用がかかる手法の活用が現実的です。

まとめ|採用と育成を組み合わせて確保する

IT人材は今後も不足が続く見込みです。経験者の採用だけに頼らず、工程を絞った採用、育成、資格取得支援を組み合わせることで、中小企業でもインフラエンジニアを確保しやすくなります。

採用市場・採用計画

採用の費用・料金

採用手法・求人媒体

求人票・選考・内定

職種別の採用・育成・定着

参考資料

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

この記事を書いた人

株式会社iT 代表取締役。インフラエンジニアとして複数業界のネットワーク・サーバ構築に従事したのち、ネットワークエンジニア養成スクールを創業。1,000名以上の資格取得と800名以上の就職を支援し、同事業は上場企業へ売却。
現在はCCNA・CCNP・ネスペ・情報処理安全確保支援士の対策講座を運営しながら、whoami で年収診断と求人情報の提供を行っています。

コメント

目次