「IT人材不足と言われるが、実際どれくらい足りないのか」「中小企業はどうやってエンジニアを確保すればいいのか」。採用がうまくいかず、不足の実態を知りたい経営者・採用担当者は多いのではないでしょうか。
IT人材不足とは、ITの仕事を担う人材の数や質が、企業の需要に追いついていない状態です。経済産業省の試算では、2030年にIT人材が最大で約79万人不足するとされ、IPA「DX白書2023」では、DXを推進する人材が「大幅に不足している」と答えた日本企業は51.7%(2022年度)にのぼりました。エンジニアの求人倍率は12.04倍(doda・2026年9月)です。中小企業が人材を確保するには、①採用する工程を絞って相場どおりの年収を示す、②未経験・運用経験者を育てる、③資格取得支援で学習を後押しする、④採用時のみ費用がかかる手法を使う、の4つが現実的です。
最終更新:2026年11月11日(料金・統計は記事内に記載した時点の情報です)
- 経済産業省の試算:2030年にIT人材が最大約79万人不足。
- IPA DX白書2023:DX人材が「大幅に不足」と答えた日本企業は51.7%(2022年度)。
- エンジニア(IT・通信)の求人倍率は12.04倍(doda・2026年9月)。
- 中小企業は、工程を絞った採用と、育成の組み合わせが現実的。
- 採用費用は、採用時のみ発生する手法で無駄を減らす。
IT人材不足の現状
| データ | 数値 | 出典 |
|---|---|---|
| 2030年のIT人材の不足(最大) | 約79万人 | 経済産業省「IT人材需給に関する調査」(2019年) |
| DX人材が「大幅に不足」と答えた日本企業 | 51.7%(2022年度) | IPA「DX白書2023」 |
| エンジニア(IT・通信)の転職求人倍率 | 12.04倍(2026年9月) | doda「転職求人倍率レポート」 |
IT人材が不足する理由
- 需要の拡大:クラウド移行、セキュリティ対策、DXで、インフラ・ネットワークの仕事が増え続けています。
- 経験者の偏り:設計・構築の経験者は大手や元請けに集まりやすく、転職市場に出てくる人が少ない状態です。
- 育成の時間:未経験から構築を一人で担えるまでには、数年単位の経験が必要です。
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中小企業がインフラエンジニアを確保する4つの方法
- 採用する工程を絞り、相場どおりの年収を示す:監視・運用、構築、設計で年収相場が違います(インフラエンジニアの採用年収相場)。
- 運用経験者・未経験者を育てる:入社後に構築へ移す道筋を求人票に書くと、キャリアアップを望む人が集まります。
- 資格取得支援で学習を後押しする:受験料補助や資格手当は、育成と定着の両方に効きます(資格手当の相場と資格取得支援制度)。
- 採用時のみ費用がかかる手法を使う:採用できなかったときの費用をなくし、予算を育成に回せます(成果報酬型の求人サイトとは)。
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サービス紹介資料をダウンロード(無料)IT人材不足でよくある質問
IT人材はどれくらい不足していますか?
経済産業省の試算では、2030年に最大で約79万人不足するとされています。
DX人材の不足はどれくらいですか?
IPA「DX白書2023」では、DXを推進する人材が「大幅に不足している」と答えた日本企業は51.7%(2022年度)でした。
中小企業がIT人材を確保するには?
採用する工程を絞って相場どおりの年収を示すこと、運用経験者・未経験者を育てること、資格取得支援、採用時のみ費用がかかる手法の活用が現実的です。
まとめ|採用と育成を組み合わせて確保する
IT人材は今後も不足が続く見込みです。経験者の採用だけに頼らず、工程を絞った採用、育成、資格取得支援を組み合わせることで、中小企業でもインフラエンジニアを確保しやすくなります。

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