ネットワークエンジニアの採用方法|任せる工程・年収の目安・求人票の書き方

ネットワークエンジニアの採用方法|任せる工程・年収の目安・求人票の書き方

「ネットワークエンジニアを募集しているのに応募が来ない」「来ても経験が合わない」。ネットワークエンジニアは採用が難しい職種の一つです。

ネットワークエンジニアを採用するには、①担当してほしい工程(監視・運用/構築/設計)を決め、②工程に合った年収を提示し、③扱う機器・規模・夜間対応の有無を求人票に具体的に書くことが基本です。doda のデータを工程に対応させると、30代の年収の目安は監視・運用で441万円、ネットワーク構築で519万円、設計・上流で594万円です。経験者は転職市場で取り合いのため、未経験者や監視・運用の経験者を採って育てる方法も合わせて検討しましょう。

最終更新:2026年11月11日(料金・統計は記事内に記載した時点の情報です)

目次

ネットワークエンジニアの採用が難しい理由

doda の転職求人倍率レポートでは、エンジニア(IT・通信)の求人倍率は12.04倍(2026年9月)でした。求職者1人に12件以上の求人がある状態で、待っているだけでは応募が集まりにくい職種です。

ネットワークは障害が起きると業務全体が止まるため、経験者を求める企業が多く、即戦力ほど取り合いになります。採用が難しい背景はインフラエンジニアの採用が難しい理由で詳しく解説しています。

任せたい工程を決める

出典:平均年収ランキング(2025年)/提供元:転職サービス「doda」。職種別・年代別データ(2024年9月〜2025年8月・約60万人)を、whoamiが工程区分へ対応させています。

出典:平均年収ランキング(2025年)/提供元:転職サービス「doda」。職種別・年代別データ(2024年9月〜2025年8月・約60万人)を、whoamiが工程区分へ対応させています。

「設計から運用まで全部」と書くと、求める人物像がぼやけて応募が減ります。最初の1年で任せる工程を1つに絞り、そこから広げる道筋を書きましょう。年収の詳しい決め方はインフラエンジニアの採用年収相場をご覧ください。

求人票に書くこと

求人票の書き方の全体像はエンジニアの求人票の書き方で解説しています。

選考で確認すること

  • 担当した工程と規模:「構築をしていた」だけでなく、台数、拠点数、自分で設定まで行ったかを聞きます。
  • 障害対応の経験:切り分けの手順を説明してもらうと、実力が分かりやすくなります。
  • 資格:CCNA・CCNP・ネットワークスペシャリストは知識の目安になりますが、実務の経験とあわせて判断します。

面接で使える質問はインフラエンジニアの面接で聞くべき質問、実技でのスキルチェックはインフラエンジニアのスキルチェックにまとめています。

経験者が採れないときは育てる

監視・運用やヘルプデスクの経験者、CCNA を持つ未経験者を採用し、構築・設計へ育てる方法もあります。育成の進め方はインフラエンジニアの育成方法、未経験者の採用は未経験エンジニアの採用をご覧ください。

ネットワークエンジニアに特化した whoami

whoami は、ネットワーク・インフラエンジニアに特化した完全成果報酬型の求人メディアです。掲載料・初期費用・月額費用は0円で、採用が決まったときだけ理論年収の20%(税別)をいただきます。応募者は全員、年収診断で担当工程・実務経験・現在の年収・希望年収を入力しているため、応募と同時にこれらの情報が届きます。

ネットワークエンジニアの採用でよくある質問

ネットワークエンジニアを採用するときの年収の目安は?

doda のデータを工程に対応させると、30代で監視・運用441万円、構築519万円、設計・上流594万円です。

ネットワークエンジニアの求人票には何を書けばいいですか?

担当工程、扱う機器・技術、規模、夜間対応の有無、歓迎する資格を具体的に書きます。

ネットワークエンジニアの経験者が採れないときは?

監視・運用やヘルプデスクの経験者、CCNAを持つ未経験者を採用して育てる方法があります。

まとめ|工程を決めて、相場に合った条件で募集する

ネットワークエンジニアの採用は、任せる工程を決め、その工程の相場に合った年収と具体的な仕事内容を示すことから始まります。経験者だけでなく、育てる前提の採用も組み合わせましょう。

採用市場・採用計画

採用の費用・料金

採用手法・求人媒体

求人票・選考・内定

職種別の採用・育成・定着

参考資料

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この記事を書いた人

株式会社iT 代表取締役。インフラエンジニアとして複数業界のネットワーク・サーバ構築に従事したのち、ネットワークエンジニア養成スクールを創業。1,000名以上の資格取得と800名以上の就職を支援し、同事業は上場企業へ売却。
現在はCCNA・CCNP・ネスペ・情報処理安全確保支援士の対策講座を運営しながら、whoami で年収診断と求人情報の提供を行っています。

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