オンプレのインフラエンジニアに将来性はある?クラウド時代の生き残り方

オンプレのインフラエンジニアに将来性はある?クラウド時代の生き残り方

「クラウド化が進むと、オンプレミスのインフラエンジニアの仕事はなくなるのか」「今からクラウドに乗り換えるべきか」。オンプレの現場で働く方が、将来に不安を感じやすいテーマです。

オンプレミス(自社や客先に機器を置く環境)のインフラエンジニアの仕事は、すぐになくなることはありません。工場や金融、医療、官公庁など、データを外に出しにくい環境や、通信の遅延が許されない環境ではオンプレが使われ続けています。また、クラウドを使う企業でも、拠点のネットワーク、データセンターとクラウドを結ぶ専用線やVPN、社内のセキュリティ機器はオンプレの技術で支えられています。将来に備えるなら、オンプレの経験を捨てるのではなく、「オンプレ×クラウド」の両方がわかるエンジニアを目指すのが最も価値の高い選択です。

この記事では、オンプレが残る理由、オンプレだけの経験のリスク、クラウドとの組み合わせ方、年収への影響を整理します。

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目次

オンプレがなくならない理由

データセンターでの仕事はデータセンターエンジニアの仕事と年収、ネットワークエンジニア全体の将来性はネットワークエンジニアの将来性で解説しています。

オンプレだけの経験のリスク

オンプレの仕事がなくならないとしても、リスクがないわけではありません。特に注意したいのは次のような状態です。

  • 同じ環境の運用だけを長く続け、構築・設計の経験が増えない
  • 特定のメーカーや古い機器の知識だけに偏っている
  • クラウドとの接続やセキュリティなど、新しい要件に対応した経験がない

こうした状態が続くと、転職のときに「何ができる人か」を説明しにくくなります。オンプレかクラウドかよりも、「どの工程を担当してきたか」が評価を左右します。

「オンプレ×クラウド」が最も強い理由

クラウドだけの経験者は、拠点や専用線、オンプレ側の機器でつまずくことが少なくありません。オンプレの基礎がある人がクラウドを学ぶと、両方をつなぐ設計を任せられる人材になります。クラウドへの進み方はインフラからクラウドエンジニアへ、最初の資格はAWSクラウドプラクティショナーはインフラに必要?で解説しています。

オンプレエンジニアの年収を上げる方法

出典:平均年収ランキング(2025年)/提供元:転職サービス「doda」。職種別・年代別データ(2024年9月〜2025年8月・約60万人)を、whoamiが工程区分へ対応させています。

年収を上げる軸は、オンプレかクラウドかではなく工程です。オンプレの構築から設計へ進み、さらにクラウドを含めた構成を設計できるようになると、アーキテクト(30代基準705万円)が見えてきます。

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whoami の年収診断では、今の年収が同じ年代・同じ工程の基準と比べてどの位置にあるかを、8問・約60秒で確認できます。診断結果は転職先の提示額ではなく目安ですが、次の一手を考える材料になります。

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あわせて読みたい:生成AIでインフラエンジニアの仕事はなくなる?変わる仕事と身につけたいスキル

オンプレエンジニアの将来性でよくある質問

オンプレのインフラエンジニアは将来なくなりますか?

すぐにはなくなりません。工場や金融、医療、官公庁などのオンプレ環境や、企業の拠点ネットワーク、クラウドとの接続部分では、オンプレの技術が使われ続けています。

オンプレからクラウドに転向すべきですか?

オンプレの経験を捨てる必要はありません。オンプレの基礎を活かしながらクラウドを学び、両方がわかるエンジニアを目指すのが最も価値の高い選択です。

オンプレの経験はクラウドで役立ちますか?

役立ちます。ルーティングやVPN、ファイアウォール、障害対応の経験は、クラウドとの接続設計やセキュリティ設計でそのまま活きます。

オンプレエンジニアが年収を上げるにはどうすればいいですか?

運用から構築、設計へと担当工程を上げることが近道です。さらにクラウドを含めた設計ができると、アーキテクト(30代基準705万円)を目指せます。

まとめ|オンプレの経験は「クラウドとつなぐ力」になる

オンプレのインフラエンジニアの仕事はすぐにはなくなりませんが、運用だけで経験が止まるのはリスクです。オンプレの基礎を活かしてクラウドを学び、両方をつなぐ設計ができるエンジニアを目指しましょう。年収を上げる軸は、オンプレかクラウドかではなく、担当する工程です。

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参考資料

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この記事を書いた人

株式会社iT 代表取締役。インフラエンジニアとして複数業界のネットワーク・サーバ構築に従事したのち、ネットワークエンジニア養成スクールを創業。1,000名以上の資格取得と800名以上の就職を支援し、同事業は上場企業へ売却。
現在はCCNA・CCNP・ネスペ・情報処理安全確保支援士の対策講座を運営しながら、whoami で年収診断と求人情報の提供を行っています。

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