インフラエンジニアに応用情報は必要?合格率24.5%とCCNA・LPICとの違い

インフラエンジニアに応用情報は必要?合格率24.5%とCCNA・LPICとの違い

「インフラエンジニアに応用情報技術者試験は必要なのか」「CCNAやLPICと比べてどう評価されるのか」。国家資格を取るか迷っているインフラエンジニアがよく抱く疑問です。

応用情報技術者試験は、インフラエンジニアに必須の資格ではありませんが、ITの基礎を幅広く持っていることを示せる国家資格です。令和7年度秋期の合格率は24.5%で、受験者4万4,005人のうち1万792人が合格しました(IPA)。求人ボックスで「応用情報技術者」を含む求人は4万7,307件ありました(2026年11月7日)。ネットワークやサーバーの実務に直結するのはCCNAやLPICですが、応用情報はネスペや支援士など高度試験へのステップにもなります。

この記事では、応用情報技術者試験の合格率、インフラエンジニアにとっての位置づけ、CCNA・LPICとの使い分けを整理します。

ネットワーク・インフラエンジニア専用。8問・60秒で年収の目安を確認

担当工程・実務経験・働く条件から、年収の目安を確認できます。

目次

応用情報技術者試験の合格率

出典:IPA「令和7年度秋期情報処理技術者試験(応用情報技術者試験、高度試験)及び情報処理安全確保支援士試験の合格発表について」2025年12月25日。受験者のおよそ4人に1人が合格する試験です。試験の方式や日程は見直しが進んでいるため、受験前に最新の情報をIPA「情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験」で確認してください。

インフラエンジニアにとっての位置づけ

インフラの求人で直接評価されやすいのはCCNAやLPICです(ネットワークエンジニアの資格一覧)。一方、応用情報はIT全般の基礎を示せるため、設計や取りまとめ、顧客との会話で幅広い知識が必要な場面で役立ちます。

取るべき人・後回しでよい人

出典:平均年収ランキング(2025年)/提供元:転職サービス「doda」。職種別・年代別データ(2024年9月〜2025年8月・約60万人)を、whoamiが工程区分へ対応させています。

資格は、次に進みたい工程に合わせて選ぶのが基本です。工程が1段上がると、30代の基準額で75〜78万円の差があります。資格を取る順番はインフラエンジニアの資格の順番で解説しています。

今の工程と年収の位置を確かめよう

whoami の年収診断では、今の年収が同じ年代・同じ工程の基準と比べてどの位置にあるかを、8問・約60秒で確認できます。診断結果は転職先の提示額ではなく目安ですが、次の一手を考える材料になります。

ネットワーク・インフラエンジニア専用。8問・60秒で年収の目安を確認

担当工程・実務経験・働く条件から、年収の目安を確認できます。

あわせて読みたい:基本情報技術者はインフラエンジニアに必要?CCNA・LPICとの優先順位

応用情報技術者とインフラエンジニアでよくある質問

応用情報技術者試験の合格率は何%ですか?

令和7年度秋期の合格率は24.5%です(IPA)。受験者4万4,005人のうち1万792人が合格しました。

インフラエンジニアに応用情報は必要ですか?

必須ではありません。インフラの実務に直結するのはCCNAやLPICですが、応用情報はIT全般の基礎を示せる国家資格で、ネスペや支援士など高度試験へのステップにもなります。

応用情報とCCNAはどちらを先に取るべきですか?

ネットワークの構築に進みたいならCCNAが先です。国家資格を評価する会社を目指す場合や、高度試験に進みたい場合は応用情報も役立ちます。

応用情報技術者の求人はどれくらいありますか?

求人ボックスで「応用情報技術者」を含む求人は4万7,307件、「応用情報技術者 インフラ」は4,739件ありました(2026年11月7日)。

まとめ|応用情報は「幅広い基礎」と「高度試験へのステップ」

応用情報技術者試験の合格率は24.5%(令和7年度秋期)です。インフラの実務に直結するのはCCNAやLPICですが、応用情報はIT全般の基礎を示し、高度試験へ進むステップになります。次に進みたい工程に合わせて、取る順番を決めましょう。

ネットワーク・インフラエンジニア専用。8問・60秒で年収の目安を確認

担当工程・実務経験・働く条件から、年収の目安を確認できます。

参考資料

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

この記事を書いた人

株式会社iT 代表取締役。インフラエンジニアとして複数業界のネットワーク・サーバ構築に従事したのち、ネットワークエンジニア養成スクールを創業。1,000名以上の資格取得と800名以上の就職を支援し、同事業は上場企業へ売却。
現在はCCNA・CCNP・ネスペ・情報処理安全確保支援士の対策講座を運営しながら、whoami で年収診断と求人情報の提供を行っています。

コメント

目次