30歳の基準額（勤務地・企業規模による補正の前）
では、あなたの場合はいくらでしょうか。
8つの質問に答えると、いま転職した場合の想定年収を算出します。厚生労働省の賃金構造基本統計調査と、約60万件の転職実績データにもとづく試算です。
所要時間は約60秒。結果の表示にはメールアドレスの登録が必要です。
サーバ・ネットワーク・クラウドいずれかの実務に携わった通算年数。
出向・常駐している場合は、常駐先ではなく所属している会社の人数でお答えください。
AWS／Azure／Google Cloud のいずれかで、構築または運用を担当した経験。
残業代・賞与を含めた、直近1年の額面。1万円単位で入力できます。数字を直接タップして打ち込めます。
算出はすでに完了しています。メールアドレスを登録すると、診断結果と年収を上げるための打ち手が表示されます。
whoami 年収診断
あなたの転職市場相場
いずれも、この診断と同じ基準表からの差分です。推測ではありません。
条件に合う求人が出たときだけお送りします。すべて任意です。あとから変更できます。
この金額以上の求人をお送りします。未入力の場合は、年収を問わずお送りします。
同じ規模でも、商流の位置で年収は大きく変わります。診断の精度を上げるために使います。
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転職市場相場：doda 平均年収ランキング2025（2024年9月〜2025年8月・約60万件）の職種別・年代別実数値を基準表とし、企業規模・勤務地・クラウド経験・実務経験年数で補正。
同年代の平均：厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査「その他の情報処理・通信技術者」609.8万円に年齢階級別係数を適用。
いずれも試算であり、実際の提示額を保証するものではありません。
この診断は、5つの工程区分ごとの年代別の基準額に、企業規模・勤務地・クラウド経験・実務経験年数の4つの補正を足して推定年収を出しています。使っているのは公開されている統計データだけで、「体感の相場」は一切入れていません。計算式も下にすべて書いています。
| 工程 | 20代 | 30代 | 40代 | 50代 |
|---|---|---|---|---|
| 監視・運用 | 350 | 441 | 552 | 630 |
| 構築（ネットワーク） | 396 | 519 | 658 | 756 |
| 構築（サーバ） | 411 | 520 | 664 | 664 |
| 設計・上流 | 439 | 594 | 723 | 851 |
| アーキテクト・SRE・PM | 517 | 705 | 855 | 867 |
doda「平均年収ランキング2025」（2024年9月〜2025年8月・約60万件）の職種別×年代別の実数値をもとに、当社が5つの工程区分へ再編したものです。10年幅の値は、賃金構造基本統計調査の5歳階級の構造にならって前半・後半へ分解し、1歳きざみで補間しています。
| 従業員規模 | 1,000人以上 | +13.1% |
|---|---|---|
| 100〜999人 | −4.2% | |
| 99人以下 | −10.3% | |
| 勤務地 | 東京 | +10.6% |
| 関東（東京以外） | ±0% | |
| それ以外の地域 | −5.0% | |
| クラウド | 実務経験あり | +10.0% |
| 経験年数 | 同年齢の標準より1年多いごとに | +1.5%（上限±15%） |
補正の合計は −30%〜+32% に収まるよう上限を設けています。掛け算ではなく足し算にしているのは、年齢と企業規模のように相関のある要素を掛け合わせると誤差が積み上がり、現実にはない金額が出てしまうためです。
結果画面に出る「同年代の平均」は、厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査の「その他の情報処理・通信技術者」609.8万円に、年齢階級別の係数を掛けて算出しています。IT職全体の平均であり、インフラ領域に限った値ではありません。
担当している工程によって大きく変わります。本診断の基準額では、30代で監視・運用が441万円、ネットワーク構築が519万円、設計・上流が594万円、アーキテクト／SRE／PMが705万円です。同じ30代でも、監視・運用と上位職では260万円以上の開きがあります。
20代ではサーバー側がやや高く（411万円／396万円）、30代ではほぼ同等（520万円／519万円）、40代以降は横並びになります。扱う技術領域による差より、構築か設計かという工程による差のほうがはるかに大きいのが実情です。
工程を1段上げるのが最も効きます。30代の基準額では、監視・運用441万円から構築519万円で78万円、構築から設計・上流594万円でさらに75万円上がります。企業規模を上げる（+13.1%）やクラウド経験を積む（+10%）も効きますが、工程の変化ほどの幅は出ません。
本診断では、資格そのものを金額に直接反映していません。資格単体が年収にいくら寄与するかを示す信頼できる公的統計が存在しないためです。資格は、上位工程へ移るための手段として扱っています。たとえばネットワークスペシャリストや情報処理安全確保支援士を持っている運用担当者には、設計・上流への移行を打ち手として提示します。
従業員1,000人以上で+13.1%、100〜999人で−4.2%、99人以下で−10.3%の補正をかけています。上下の幅は約23ポイントです。
東京は+10.6%、東京以外の関東は±0%、それ以外の地域は−5.0%としています。ただし「それ以外の地域 −5.0%」は根拠が弱く、当社が暫定的に置いた値です。都道府県別かつ職種別の年収データが公開されていないためで、診断データが蓄積し次第、見直します。
統計にもとづく推定値であり、実際の提示額を保証するものではありません。提示額は企業ごとの給与テーブル、採用の緊急度、面接での評価によって上下します。結果と一緒に表示するレンジ（推定値の±12%）は、その揺れの目安です。